医療保険の貯蓄型(積立型)!貯蓄をしながら保障も確保するメリットとデメリット

医療保険、がん保険等を徹底比較!安くて内容も充実の保険に見直そう!凝り性な私は生命保険を徹底的に見直し月2,000円の終身医療保険と3,000円の終身がん保険に加入しました。その経験から35社以上の医療保険、死亡保険、個人年金、収入保障保険、学資保険のおすすめ保険をコメントと評価、ランキング付きで比較します。

医療保険の貯蓄型(積立型)!貯蓄をしながら保障も確保するメリットとデメリット

医療保険加入の際に多くの人が悩むポイント。それは、貯蓄型にするか、掛捨て型にするかという点ではないでしょうか。一昔前までは、貯蓄型が主流でしたが近年になり、毎月の掛け金が安い掛け捨て型タイプの医療保険が増加中。

しかし、貯蓄型医療保険には、掛け捨てタイプにはないメリットも多数存在します。ここでは、貯蓄型の医療保険とは何か、そしてそのメリット・デメリットについてご説明します。

 

医療保険・貯蓄型の仕組みとは

貯蓄型医療保険とひとことでいっても、細かく分ければ会社によって種類は様々。しかし、基本的には貯蓄型の医療保険は、一定期間まで払い続け、なおかつ健康給付金を受け取ることができた場合、総合的に見れば、掛け捨ての医療保険よりも生涯で支払う保険金を少ない額に抑えることができる仕組みです。

積立型の医療保険と掛け捨て型の医療保険の大きな違いは、解約時または一定期間保険を使わなかった場合にあらわれます。

満期時に満期返戻金として積み立てていたお金が戻ってくるだけでなく、途中で解約した場合にも一定額を差し引かれた上で受け取ることが可能です。その他、例えば5年生存ごとに何万円という風に保険を使わなかった場合のボーナスとして受け取れるタイプも積立型特有のシステムと言えます。

保険を使用した場合、健康給付金は減額されますが「貯蓄型」である以上、たとえ解約することになっても、自分の払った保険金の一部は必ず戻ってくることになります。

 

医療保険・貯蓄型のメリットとは

医療保険・貯蓄型のメリットは、解約時または満期時や、健康給付金といった形で自分が支払った保険料の一部、または全額が戻ってくる点。また、掛け捨てに比べて保険料が高く設定されていますが、平成24年度以降に加入した医療保険の場合、新制度の「生命保険料控除枠」を使用することが可能なため、税金対策としても有効と言えます。

また、貯蓄の効率としては良いとはいえませんが、途中で解約しなければ毎月自動的に積立を行えるという点で、自動的に貯蓄ができるというメリットもあります。資産を増やすという点だけに目を向けた場合は、他の方法を選択した方が良い場合もありますが、コツコツとお金を貯めることが苦手という人や、保険とセットになっている分解約のハードルが高いという心理状況を上手く使うことで長期的に貯蓄を行うことが可能です。

また、満期返戻金を受け取る際には自分が支払った保険料に利息分が追加されるため、多少なりとも貯蓄効果が見込めます。

 

医療保険・貯蓄型のデメリットとは

逆に、医療保険・貯蓄型のデメリットとして一番にあげられるのは保険料の高さです。生涯を通して支払う保険金を計算した場合は一概に損とは言えませんが、最初の支払う金額だけを見た場合金額の高さをデメリットと感じる人は多いもの。

また、満期を迎える前に解約した場合はそれまでに支払った保険金を下回る返戻金となる可能性が高い点もデメリットと言えます。

貯蓄の効率を優先するのであれば医療保険の積立型にはあまりメリットはありません。通常の銀行等の積立貯金であれば元本割れすることはありませんが、医療保険・積立型の解約返戻金は途中解約であれば70%程度になる可能性も。特に今の時代のように利率が低い場合、満期返戻金+αの部分にもあまり期待ができないとも言えます。また、銀行などでの積立貯金のように窓口に行けばすぐに解約できるというわけでもありませんから、数年後の解約を前提に加入するといざ使用する際に不都合が生じる可能性もあります。

 

医療保険は貯蓄型と掛け捨て型しっかり比較することが大切

現在、医療保険・貯蓄型の種類は減少傾向にありますが、貯蓄型にしかないメリットも存在するもの。しかし、何より大切なことは単純にメリット・デメリットだけを比較するのではなく、今のあなたに必要な保障、必要な保険のタイプはどれかという点を考えること。

例えば10年前と今では、保険の種類は大きく様変わりしています。貯蓄型が主流だった時代から掛け捨て型主流の時代へ。

新しく医療保険に加入しようとしている人だけではなく、現在既に積立型の医療保険に加入している人にとっても、保険の見直しを行う機会となったのではないでしょうか。しかし、新規加入よりも更に難しいのが保険の見直し。時期やタイミングを間違うと、解約返戻金が大きくマイナスになってしまうことも。まずは、ファイナンシャルプランナーに無料で相談できる保険相談サービスのご利用をおすすめします。


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